欧米では｢病理医｣という医師の存在が一般の人にも比較的よく知られていますが、日本では｢病理医｣という医師の存在あるいはそのことば自体を知らない人が多いようです。そこでまずここでは、(社)日本病理学会が作成した『病理診断って、なあに？』というパンフレットを使って、病理医・病理診断について説明したいと思います。

患者さんが病院に来院されると、適切な治療のために適切な診断が必要になります。「病理診断」は最終診断として大きな役割を果たします。患者さんの体より採取された病変の組織や細胞から顕微鏡用のガラス標本がつくられます。この標本を顕微鏡で観察して診断するのが病理診断です。そして、この病理診断を専門とする医師が病理医です。病理診断には以下のようなものがあります。
・細胞診断
・生検組織診断
・手術で摘出された臓器・組織の診断
・手術中の迅速診断
・病理解剖
病理診断は主治医に報告され、治療に生かされます。病院に病理医がいることは、より良質の医療を提供することにつながります。

肺がんや膀胱(ぼうこう)がんでは、痰(たん)や尿の中にがん細胞が混じることがあります。痰や尿を顕微鏡で調べてがん細胞がいるかどうかを判断するのが細胞診断（いわゆる「細胞診」）です。子宮がん検診では、子宮頚部(けいぶ)から細胞をこすりとって調べます。のどや乳房などにしこりがあると、細い針を刺して吸引し、とれた細胞の中にがん細胞がいるかどうかを調べる場合もあります。 病理診断は、医師免許が必要な“医行為”です。 （社）日本病理学会は、実地試験による「病理専門医」および「口腔病理専門医」の認定を毎年行っています。

治療方針を決めるために、胃・大腸や肺の内視鏡検査を行った際に病変の一部をつまみ採ったり、皮膚などにできものができたときにその一部をメスなどで切りとったりして、病変の一部の組織を標本にします。この検査を「生検(せいけん)」といい、その診断を生検組織診断とよびます。 イラストは、生検された乳房のしこりの病理診断がどのように生かされるかを例示しています。

摘出された臓器・組織は、病理医が肉眼で病変の部位、大きさ、性状、広がりを確認し、診断に必要な部分を必要な数だけ切りとります。国家資格をもつ臨床検査技師がこの臓器・組織の顕微鏡標本をつくります。病理医が標本を顕微鏡で観察し、どのような病変がどれくらい進行しているか、手術でとりきれたのか、追加治療が必要かどうか、がんの場合、タチの悪さや転移の有無など、治療方針決定に役立つ情報を臨床医に提供します。

胃や大腸など内視鏡で到達できる部位、皮膚や乳房など針を刺したり切開を加えたりすることで病変に到達できる部位では、手術前に生検を行って病理診断します。しかし、病変が体の深い部分にあるために生検が難しい場合、手術前に病理診断ができず、「術中迅速診断」を行います。術中迅速診断では、手術中に採取された病変組織から20分程度で病理診断が行われます。診断結果は執刀医に連絡され、手術方針が決定されます。病変がとりきれたかどうかの確認のため、手術によってとりだされた臓器・組織の断端を調べたり、がんの転移が疑われる部分を調べて手術で切除する範囲を決めたりするときにも、術中迅速診断は役立ちます。

※組織や細胞の採取は、外科医･内科医･産婦人科医などの臨床医が行いますが、採取された組織からつくられた標本を顕微鏡で観察して診断するのは病理医です。正しい診断には、臨床医と病理医の連係プレーが欠かせません。

ご遺族の承諾のもとに、病死された患者さんのご遺体を解剖させていただくのが「病理解剖」で、剖検(ぼうけん)ともよばれます。生前の診断は正しかったのか、どのくらい病気が進行していたのか、適切な治療がなされていたのか、治療の効果はどれくらいあったのか、死因は何か、といったことを判断します。事故や犯罪がからむ法医解剖や医学生の教育のために献体していただく系統解剖とは異なるものです。病理解剖では、外からわかりにくいように切開し、診断に必要な臓器をとりだして、1時間ほどで終了します。ご遺体は解剖後に清拭(せいしき)されてご遺族のもとに戻されます。病理解剖の肉眼所見は、解剖を行った病理医から主治医へと報告され、ご遺族に説明されます。なお、顕微鏡所見を含めた最終診断には少し時間が必要です。病理解剖の結果が蓄積されることによって、他の方法では得がたい医学の進歩への貢献が期待されます。病理解剖はある意味で個人がなしうる社会への最後の貢献といえます。また、故人の体の中でどのような病気がどれぐらい進行していたのかを病理解剖によって明らかにし、その苦しみがいかばかりであったかを知ることは、ご遺族にとって意味のあることではないでしょうか。

※（社）日本病理学会では、全国の病理解剖の情報を集めて「日本病理剖検輯報(ぼうけんしゅうほう)」を毎年出版することによって、世界一正確な死因統計を提供し、国民の健康・福祉に貢献しています。

医療従事者は、質の高い医療の提供を第一の目的として、努力を重ねています。新しい検査法や治療法を開発するための医学研究・医療技術者を育てるための教育も同時に行われています。病理診断を行ったあとの残った組織や細胞は、病院の規程に従って一定期間保存され、その後、礼をもって荼毘だびに付されます。これらの検体が医学研究・教育・診断の精度管理に用いられる場合もあります。この場合、個人の特定ができないよう、プライバシーの保護に細心の注意を払って行いますので、ご理解のほどよろしくお願いいたします。

病理診断科には常勤病理医2人と、週2回来院する代務病理医2人で、院内での外科病理と病理解剖（剖検) (これらを総称して解剖病理学anatomical pathology, anatomic pathologyと言い、これらを担当する医師を解剖病理医といいます)を担当して、診療（病理診断と治療の評価）を行っています。外科病理分野として、生検・手術摘出物の病理診断（年間10,100件）、手術中の迅速診断（年間200件）を行っています。また常勤病理医は4名の細胞検査士と協同しつつ細胞診断（健康管理センターの検体や手術中の迅速細胞診断も含め年間17,000件）を行っています。病理解剖は通常昼間体制で各臨床科からの要望に応じて行っています。（年間15件）
検体の提出から結果報告までに要する日数は概ね（休日を除外して）、生検で3日、手術摘出物で（切り出しから）5日、迅速診断で20分、細胞診断で2日です。病理解剖では、肉眼所見については解剖終了後すぐに主治医に報告され、最終診断書作成には約4ヶ月ほど要します。

「基本・原則に忠実」な病理科診療・業務に努めています。「正しい治療は正しい診断から」というように、治療に役立つ病理診断を出すように心がけています。精度管理に充分な注意を払っています。病理診断が、医療（内容）の開示の公正性指標・担保、Ebidence Based Medicine(EBM)の一証拠、医療の質の維持・向上の担保となりうる内容を持つようにしています。そのために、すべての手術材料は各科臨床医や臨床検査技師に任せてしまうというようなことなく、原則として執刀医立会いのもとに（さもなくば執刀医と事前に充分な連絡をとっておいて）、病理医が切り出します。日本では各臓器の腫瘍に対する「取扱い規約」が出版されています。これら「取扱い規約」を絶対視するわけではないのですが、それらに記載してある標準の切り出しを必ず施行し、たとえあまり必要性を感じないような切り出し（たとえば大腸癌での口側・肛側断端）も決して省略はしません。診断内容もこれら「取扱い規約」にのっとった診断をし、さらに最近は世界的なグローバリゼーションにも対応し世界保健機構WHOの提案する診断にも対応した内容も記載します。病理診断の際に、解剖病理医が臨床所見で疑問に思うことがある時やもっと情報が必要と思われる時には必ず各臨床科・担当臨床医と連絡を取り、これらの問題を解決してからはじめて病理診断をくだします。難解症例や何らかの疑義のある症例の病理診断については、当院だけで片付けてしまうことなく、セカンドオピニオンを求めるという意味も込めて、必ず名古屋大学臨床検査医学講座・病理学講座や愛知医科大学病理部にコンサルトしています。日本病理学会コンサルテーション事業やその他のコンサルテーションシステムを利用することもあります。
診断科の現在の業務は現在解剖病理学にほぼとどまっていますが、さらに臨床病理学clinical pathology・臨床検査医学laboratory medicine（臨床血液・臨床免疫・臨床化学・臨床微生物・臨床生理）への関与・協力にも歩みを進めたいと考えています。