災害医療機関を支援する機能を有する病院で、重症・重篤な傷病者を受け入れるなど、災害時の医療救護活動において中心的な役割を担う病院として位置づけられています。

災害拠点病院　平成15年4月1日指定	平成22年度　訓練ポスター

・	病棟（病室、集中治療室等）、救急診療に必要な診療棟（診察室、検査室、エックス線室、手術室、人工透析室等）及び簡易ベッド等の備蓄倉庫
・	災害時の重症患者を応急的に収容するに十分な広さの講堂、会議室、廊下等
・	診療に必要な施設が耐震構造であること
・	自家発電装置、受水槽等による生活必需基盤の維持機能
・	病院敷地内にヘリコプターの離発着場を有すること。やむなく病院敷地内に離発着場の確保が困難な場合は、病院近接地に非常時にも使用可能な離発着場を確保すること。

・	広域災害・救急医療情報システムの端末
・	多発外傷、挫滅症候群、広範囲熱傷等の災害時に多発する重篤救急患者の救命医療を行うために必要な診療設備
・	患者の多数発生時用の簡易ベッド
・	被災地における自己完結型の医療救護に対応できる携行式の応急用医療資器材、応急用医薬品、テント、発電機等

・	多発外傷、挫滅症候群、広範囲熱傷等の災害時に多発する重篤救急患者の救命医療を行うための高度の診療機能
・	患者の受入れ及び搬出を行う広域搬送への対応機能
・	自己完結型の医療救護チームの派遣機能
・	地域の医療機関への応急用資器材の貸出し機能

当院は愛知県の地域中核災害医療センターのひとつに指定されています。阪神・淡路大震災や中越地震の際も倒壊などが原因により機能を発揮できない病院等の建造物が多く見受けられました。今後発生する可能性の高い、東海・東南海地震において、震度6以上の地震が想定され、この地域において甚大な被害が予想されます。災害時には、傷病者の受入れ等、被災者の医療救護活動の中心的な役割を担うことになります。平成14年に新築移転した当院は免震構造【写真１】が施され、敷地内にヘリポート【写真2】が整備されています。ライフラインの崩壊という想定も含めた災害対策にも着手し、自家発電装置（3日間運転可能）、受水槽（飲料用170m3 ×2基・雑用220m3 2基）、非常食や災害用資器材を備える備蓄倉庫も整備しています。病棟に入院出来ない患者を講堂や待合室に収容するための簡易ベッドなどに加え、医療用アウトレット（酸素・吸引）も整備するなど細心の対策が講じられています。また、トリアージを行い多数の傷病者を受け入れるなどの研修・訓練【写真3】も定期的に実施しています。

全国の災害拠点病院に緊急派遣可能な医療チームを組織し、広域大規模自然災害の発災時には直ちに被災地災害拠点病院へ駆けつけ、同病院の指揮下に発災48時間以内の急性期災害医療を行う医療チームです。当院の派遣人員は2チーム（各チーム医師1名、看護師2名、薬剤師1名、事務1名）で構成されています。県内外で行われる研修や訓練などに積極的に参加しています。

意識清明であった被災者が救出とともに急変し、心停止に至ったクラッシュ症候群、手足を挟んだ重量物を除去できず、現場での切断もできず迫り来る火の手に巻き込まれた例、適切な初期医療が受けられぬまま命を落とした例も少なくなかった。従来、医療救護班は避難所の仮設診療所や巡回診療を担当してきたが、救命の観点からみた災害医療として充分とは言い難い。急性期に可及的早期に救出・救助部門と合同し、トレーニングを受けた医療救護班が災害現場に出向くことが、予防できる被災者の死の回避につながる。

平成13年度厚生科学特別研究
「日本における災害時派遣医療チーム（DMAT）の標準化に関する研究」　報告書

• ・被災地内での医療情報収集と伝達
• ・災害現場でのトリアージ、応急処置等
• ・被災地内の病院における診療の支援
• ・近隣・域内搬送における消防ヘリ、救急車等の内での患者の監視、必要な処置
• ・広域搬送拠点臨時医療施設（ステージングケアユニット）における患者安定化処置、搬送トリアージ等
• ・広域医療搬送での航空機内における患者の監視、必要な処置

日本DMAT隊員養成研修【ステージングケアユニット】